2022/06/06
新専門医制度の基本領域とは?サブスペシャリティ領域とともに解説
医学部を卒業後、医師免許を取得し初期研修が終わると、多くの医師が専門医の取得にむけて準備を始めることになります。 今回は新専門医制度における基本領域とサブスペシャリティ領域について解説します。

医学部を卒業後、医師免許を取得し初期研修が終わると、多くの医師が専門医の取得にむけて準備を始めることになります。 今回は新専門医制度における基本領域とサブスペシャリティ領域について解説します。
記事作成日:2022/06/06
記事更新日:2024/03/04
医師免許を取得し2年間の初期研修を終えた後、多くの医師が専門医取得を見据えた研修プログラムに進むことになります。 初期研修で一般的な診療を身につけたあと専門医取得のためのプログラムに進み専門医を取得することで、医師としてのスキル向上や専門的な知識を深めることができます。 今回は、専門医制度について解説していきます。
専門医制度とは、各診療科領域における一定の質を担保する目的で、これまで各学会が独自に設立してきた制度です。この制度は一定の基準を満たした医師を専門医として認定することで、各学会が主導でより質の高い医療を提供することに貢献してきました。 ドクターズスタディ商品購入者へのアンケートでは、このスキル・知識向上を始め様々なモチベーションで専門医資格を取得していることがわかります。
ここでは、専門医制度の目標や課題、そしてその本来の存在意義について説明します。
新専門医制度で養成しようとしている医師は、日本専門医機構の資料で明らかにされているとおり、神の手を持つ医師やスーパードクターではなく、それぞれの診療領域において標準的な医療を提供できる医師です。
新専門医制度は対象となる診療科の専門的な知識を持つことで、患者からの信頼だけでなく、他の医師からの信頼を得られる医師を育成することを目標としています。 高度に専門化した現代の医療において、それぞれの診療領域における標準的な医療を提供できる医師の養成は新専門医制度の大きな目標であり、課題です。
この課題を克服するため、2018年に新専門医制度が設立された経緯があります。 新専門医制度は、厚生労働省の告示により設立された一般社団法人「日本専門医機構」が主導します。 これまでの各学会が主導で作り上げてきた専門医制度の問題点、従来の専門医制度では対応できなくなった現代の医療と向き合い、より良い医療環境の構築を目指しています。
新専門医制度は、「医療を受ける患者としての国民」および専門医としての認定を受ける医師としての「専攻医」の双方のために存在し、それぞれにメリットをもたらしています。 患者としての国民の視点では、全ての専門医から標準的で信頼できる医療を受けられることや、どの地域でも同等の質の医療を受けられるというメリットがあります。また専門医制度があることで、患者が医療機関を受診する上で医師を判断する目安となり、受診の際に迷わないというメリットもあります。 専攻医の視点では、新専門医制度が認定したプログラムで充実した質の高い研修が受けられることや、専門医の認定を受けることで自信を持って医療を担当できる一人前の医師になることができるというメリットがあります。
2018年に日本専門医機構により新専門医制度が設立される前は各学会が独自に専門医制度を作り上げていました。 では、なぜ新専門医制度を設立する必要があったのでしょうか。 従来の専門医制度の問題点を踏まえて、新専門医制度の特徴について説明します。
これまでは各学会が主導し、独自の認定制度を作り上げてきましたが、この制度下ではいくつかの問題点が見られてきたので挙げていきます。
まずは従来の専門医制度では、専門医の認定方法や条件、認定の基準も学会ごとにバラバラであったため、同じ専門医でも学会や診療科によって質やスキルに偏りがあることが問題でした。 さらに、専門医の定員人数を決めていなかったことで地域ごとに専門医が偏在しており、医療過疎や地域ごとの医療の差が問題となっていました。 また地域偏在だけでなく、診療科偏在も大きな問題となっており、専門科ごとに志望者の人数のばらつきが多いことで志望者の少ない科や医療過疎地域では質の高い医療を保障することが難しくなっていました。 これらの問題を改善し、より患者から信頼される医療を確立していくために、専門医制度の見直しが始まりました。課題となったのは、これらの問題の改善以外にも、専門医の質の一層の向上や医師の診療における適切な連携を深めていくことがありました。
2018年に誕生した新専門医制度では、各学会が設けていた専門医制度を、第三者機関である日本専門医機構が担当することになりました。 これにより、全ての専門医取得に一定の基準が設けられるようになったため、専門医の質の向上が期待されています。 また、地域偏在の問題を改善するために、地域枠制度や医師人口の多い都市部にはプログラムに定員を設けた専攻医採用シーリングが行われるなどの対策がとられているのが特徴的です。 さらに、新・専門医制度では、画一的に「専門医」の基準を設けているため、医師の専門性に関する資格名等の広告利用も保証するようになりました。
新・専門医制度は、従来の専門医制度の問題点を見直し、国民が安心して医療を受けられるように制定されています。また、専門医の認定を目指す専攻医が整った環境で標準的な知識や技術を身に付けられるように工夫されています。
今後、専門医資格を取得するためにはこの日本専門医機構による認定が必要です。 専門医資格取得のためには、機構が各学会と連携して設定した研修を受け、プログラム終了後に所定の試験に合格しなければなりません。 専門医取得のためのプログラムの修了には様々な基準や条件が設定されており、例えば内科認定医では専門医評価登録システム(J-OSLER)による病歴登録や、外科専門医ではNational Clinical Databese(NCD)に紐づいた手術経験症例数の登録が必須です。 さらに資格取得後は約5年ごと(各学会の規定による)に専門医資格を更新する必要があります。
2018年に誕生した新専門医制度では専門医試験の内容も一新され、従来の試験対策ではカバーしきれない部分がでてきています。 ドクターズスタディ(通称ドクスタ)では新専門医制度に対応しており、忙しい日常診療の中でも無理なく、効率よく試験対策をすることができます。 ドクスタは新・専門医制度下で専門医資格を得るための最適のパートナーになるでしょう。
ドクスタでは、基本領域として内科専門医試験および外科専門医試験を、サブスペシャリティ領域として総合内科専門医試験を対象領域としています。 今後は小児科や産婦人科も実施予定で、自分の学びたい専門分野に特化した講座を見ることができるのが大きな強みです。 また、医師国家試験対策でも有名な、分かりやすいテキスト(PDF)と動画による対策講座なので忙しい日常診療の合間に自分のペースで学習を進めることができます。 ドクスタを活用して無事に専門医試験に合格した利用者からは、「忙しい毎日の中でストレスなく見ることができた」、「過去問対策だけで試験に挑み不合格となってしまったがドクスタの対策で合格することができた」、「孝志郎先生の教え方が非常にうまくて驚いた」などの嬉しい声をいただいています。 特に自分の専門領域以外の分野は効率よく対策することが難しいため、試験範囲を網羅し無駄なく学習できるドクスタの講座は理想的な対策といえるでしょう。
ドクスタの講師であるDr.孝志郎は宮崎大学医学部卒で総合内科専門医です。 Dr.孝志郎のクリニック院長として診療をおこないながら、医師国家試験からこのドクスタの臨床医向け講座まで年間10,000人以上が講座を受講する業界No.1の人気講師です。 特にその類稀なる予想的中力とわかりやすく聞き取りやすい講座、明るく楽しい人柄は圧倒的な人気を誇っており、全国の医学生と専攻医を合格に導いてきた実績があります。 新専門医制度での専門医試験に対応している洗練されたPDFテキストとこのDr.孝志郎の講義は、無駄なく効率的に専門医試験対策をおこなうことができます。
新専門医制度は、患者としての国民と専門医を目指す専攻医の両方にメリットをもたらす制度です。 新専門医制度が導入され、「専門医」に一定の基準が設けられたことで問題視されてきた学会や診療科によっての質やスキルの偏り、地域偏在や診療科偏在が解消されることが期待できます。 新専門医制度下で専門医になるには、試験対策が必要になりました。試験問題に対応したドクスタのテキストと講義動画では、普段は診察で忙しい医師の方でも効率よく学習を進めることができるのでおすすめです。 ドクスタのテキストと講義動画で、新専門医制度下の試験対策をしてみてはいかがでしょうか。
2022/06/06
医学部を卒業後、医師免許を取得し初期研修が終わると、多くの医師が専門医の取得にむけて準備を始めることになります。 今回は新専門医制度における基本領域とサブスペシャリティ領域について解説します。
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2022/06/06
専門医になるためには時間と労力がかかります。医学部を卒業してから長い研修を経ているので、モチベーションを維持しながら専門医を目指すには、専門医になるメリットを知っておく必要があるでしょう。今回は専門医の概要を解説していきますので、志している方はぜひチェックしてみてください。
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2022/07/01
専門医試験は2017年まで各領域の学会(小児科であれば日本小児科学会)が独自にプログラムを決定していましたが、領域によって難易度に差があることが問題とされていました。そのため、2018年より学会と独立した中立的な機関である日本専門医機構が中心となって専門医試験を運用しています。 今回は、新制度下の小児科専門医試験の概要や合格率について解説します。
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